［Opensignal］
日本の通信事業者が世界最高水準のモバイル・ネットワーク・エクスペリエンスを提供
世界中で1億台以上のデバイスから毎日収集された数十億の測定値を使用して、ワイヤレス業界で最大の規模と頻度で全世界のモバイル・ネットワーク・エクスペリエンスを分析するOpensignal（本社：ロンドン）は、「モバイル・ネットワーク・エクスペリエンスについての調査報告書」を本日公開しました。
世界のモバイル・イノベーション分野で、日本は長きに渡り、高い評価を得るとともに、モバイル・ネットワークの品質において、優れたユーザー・エクスペリエンスを誇っています。また、5G時代のモバイル・ゲーム・エクスペリエンスに関する調査[1]では、日本は100カ国中3位にランクされています。さらに、最新の日本市場の測定・分析によれば、日本のユーザーは、最高クラスのモバイル・ネットワーク・エクスペリエンスを得ていることが分かりました。
[1] https://www.opensignal.com/reports/2020/02/global-state-of-mobile-games-experience
日本の通信事業者のモバイル・ネットワーク・エクスペリエンスに関する調査では、下図のとおり、主に8つのカテゴリで調査・分析されました。
日本国内の通信事業者が提供する各カテゴリのモバイル・ネットワーク・エクスペリエンスの調査結果は以下のとおりです。
日本の通信事業者のモバイル・ネットワーク・エクスペリエンスの特徴
・世界トップクラスのネットワーク環境を提供するすべての通信事業者が、「Excellent」の評価を獲得
・画像やビデオのアップロード・スピードでは、ドコモとソフトバンクが優勢
・auは、4G接続の高い可用性を実現し、「4Gアベイラビリティ賞」を受賞
・ドコモは、「ダウンロード・スピード・エクスペリエンス」が突出
・地域別分析では、全国集計とは異なる特色が大阪、名古屋、京都で見られた
5Gへの対応
5Gの商用化が始まり、日本の各通信事業者は、5Gに適したスペクトラム[2]を保持するため、通信速度の強化に努めています。各事業者が少なくとも100Mhzのプライム・ミッドバンド・スペクトラム（他国では非常に稀）と、高速ミリ波(mmWave)スペクラムを保持しています。mmWaveベースの5Gサービスは現在のところ、米国のみで開始されています。
[２] スペクトラム：複雑な情報や信号をその成分に分解し、成分ごとの大小に従って配列したもの。情報変換方法のひとつにスペクトラム拡散があり、無線通信において、周波数帯域を大幅に広げ、受信側で復元するという変調技術がある。
変化する日本の通信事業
日本のモバイル環境は、モバイル仮想ネットワーク事業者から、独自のネットワーク、スペクラム、ならびにインフラを備えたフル・プレーヤーへの移行を推進している楽天の参入によって、急速に変化しています。日本の通信業界は、独自のテクノロジーとビジネスのアプローチを有する楽天の参入によって、世界的に注目を集めることになります。楽天は、さまざまなベンダーと協業し、最新の仮想化された、オープンなネットワーク・テクノロジー・アーキテクチャを採用しています。そして、新しいネットワーク経由で無制限のデータ送信を可能にする破壊的な料金プランを発表しました。しかし、このプランにおいては、楽天のネットワーク・カバレッジ外の利用に制限が掛かります。これは、楽天ユーザーの日本国内のカバレッジ拡大が重要であることを意味します。
モバイル・ネットワーク・エクスペリエンスについての調査報告書について下記URLより、調査報告書のダウンロードが可能です。
https://www.opensignal.com/jp/reports/2020/04/japan/mobile-network-experience
Opensignalについて
Opensignalは、独立系モバイル分析会社であり、実際のユーザー・エクスペリエンスの測定に基づいて世界のモバイル・ネットワークの実情について理解する為のグローバル・スタンダードとなっています。世界中で1億台以上のデバイスから毎日収集された数十億の測定値を使用して、ワイヤレス業界で最大の規模と頻度で全世界のモバイル・ネットワーク・エクスペリエンスを分析しています。Opensignalは、ネットワークのパフォーマンスをユーザーの視点から直接測定することが、より良いワイヤレス・ネットワークを構築するための鍵であると信じています。 Opensignalのモバイル分析ソリューションは、携帯電話会社、通信規制当局、機器メーカー、アナリストによって業界全体で使用されています。
OpensignalおよびOpensignalのロゴは、Opensignal、Ltdの商標または登録商標です。言及されているサードパーティーの商標は、それぞれの所有者の財産です。
企業プレスリリース詳細へ （2020/04/16-17:35）
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April 16, 2020 at 03:35PM
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