「東京都心でシェアサイクル」の普及に立ちはだかる「3つの壁」 - 現代ビジネス

「赤い自転車」は今後増えるのか

街中で、小径タイヤの赤い自転車に乗っている人を見かけることが多くなった。

この赤い自転車は、利用の８割を都内が占める自転車シェアサービス「ドコモ・バイクシェア」が供給している自転車である。緊急事態宣言が解除された本年6月、利用回数は過去最高水準の120万回に達した。

自転車に搭載されているタッチパネル/筆者撮影

そのようななか、本年8月27日に東京メトロが大都市型MaaSアプリ「東京メトロmy!アプリ」を公開したことで、鉄道・バス・タクシー・シェアサイクルをふくむ経路検索が可能になった。同様の経路検索は有料アプリの「NAVITIME」でも可能だが、「東京メトロmy!アプリ」ではその機能の一部が無料で公開された。

東京では、今後シェアサイクルが成功するのだろうか。結論から言えば、シェアサイクルの可能性には期待できつつも、普及には課題も山積しているのが現状だ。今回は海外の主要都市における導入事例や、東京都の推進計画にふれるだけでなく、実際に「東京メトロmy!アプリ」を使用した体験を踏まえて、詳しく見ていきたい。

シェアサイクルの導入は、海外の主要都市で積極的に行われている。たとえばフランスのパリでは、世界最大の自転車シェアサービス「ヴェリブ（Velib’）」があり、地下鉄やバスなどを運営するパリ交通公団（RATP）が公開する大都市型MaaSアプリと連携している。

筆者は昨年現地で「ヴェリブ」を利用する人や、その自転車ポートをよく見かけた。また、パリ市ではコロナ禍を機に市街地の自転車道を増設し、自転車移動の利便性を高めた。公共交通の利用者を減らし、感染を防ぐのが目的だ。

いっぽう東京では、東日本大震災直後に自転車が見直されたものの、シェアサイクルの導入においてはパリなどのヨーロッパ主要都市よりも一歩出遅れた。その理由としては、これまで東京の交通について取材してきた経験から、主に次の３つがあると筆者は考える。

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September 07, 2020 at 06:32AM
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